リップル(XRP)はやばい?将来性ないと言われる理由と今後【2026年】

リップルはやばい?将来性がないのか・1000円になる可能性を徹底解説

「リップル(XRP)はやばいって聞いたけど本当?」「将来性がないって言われるのはなぜ?」「今から買っても大丈夫?」と不安に感じて調べている人は多いですよね。

XRPは、国際送金の効率化を目指して生まれた仮想通貨で、2026年10月時点でも時価総額ランキング5位に入る大型銘柄です。一方で、「Ripple社がたくさん持っていて怪しい」「訴訟があってやばい」といった声もよく聞かれます。

この記事では、2026年10月時点のデータと公開情報をもとに、XRPが「やばい」「将来性ない」と言われる理由と、その本当のところ、2025年に終わったSEC訴訟や米国の現物ETFなど最近の動き、今後のシナリオ、価格シミュレーション、国内での買い方までをわかりやすく解説します。

くらげ

仮想通貨歴7年のくらげだよ〜。XRPは「やばい」の意味が人によって違うんだよね。悪い意味の「やばい」と良い意味の「やばい」を分けて整理していくよ

この記事の結論

  • 2026年10月24日時点のXRPは約199円(約1.27ドル)、時価総額は約12.6兆円で5位。CoinPaprikaの最高値(約3.84ドル、2018年1月)からは約67%低い水準です
  • 「やばい」と言われる主な理由は、Ripple社による大量保有と定期的な放出、長く続いたSEC訴訟、送金での実際の利用が見えにくいことなどです
  • 一方で、SEC訴訟は2025年に終結し、同年11月以降は米国で現物ETFが上場、Ripple社も買収などで事業を広げています
  • 「将来性がまったくない」とは言えませんが、値動きは大きく、ほかの仮想通貨と同じく下落のリスクもあります
  • 国内ではコインチェックなど多くの取引所で、少額から買えます
目次

リップル(XRP)とは?基本をおさらい

国際送金のために生まれた仮想通貨

XRPは、米国のRipple(リップル)社が関わる「XRP Ledger(XRPL)」というブロックチェーンで使われる仮想通貨です。銀行どうしの国際送金は、いくつもの銀行を経由するため時間も手数料もかかりがちです。XRPは、その間をつなぐ「ブリッジ通貨」として、送金を速く安くすることを目指しています。

「リップル」と「XRP」の違い

日本では「リップル」という呼び方が広まっていますが、正確には、Ripple社は会社の名前、XRPは仮想通貨の名前です。XRP Ledgerはオープンソースのブロックチェーンで、Ripple社だけが動かしているわけではありません。

基本データ

項目内容
通貨単位XRP
誕生2012年
発行上限1,000億XRP(すべて発行済み)
流通量の目安約631億XRP(時価総額÷価格からの推計)
しくみマイニングなし(独自の合意形成のしくみ)
送金の速さ数秒程度

価格・時価総額はCoinPaprika(2026年10月24日時点)。流通量は時価総額と価格からの推計です。

くらげ

XRPはマイニングがなくて、最初に1,000億枚が全部発行されてるのが特徴なんだよね〜

XRPとRipple社の歩み

時期主な出来事
2004年XRPのもとになる「Ripplepay」の構想が生まれる
2012年XRP Ledgerが稼働し、XRPが誕生。のちのRipple社の前身となる会社が設立される
2015年社名を「Ripple」に変更
2017〜2018年仮想通貨ブームで大きく値上がり。2018年1月に高値を記録
2020年12月SECがRipple社を提訴
2023年7月一部でRipple社に有利な判断が示される
2024年12月米ドル連動のステーブルコイン「RLUSD」を発行
2025年SEC訴訟が終結。米国で現物ETFの取引が始まる

公開情報・各種報道をもとに作成。

2026年10月時点のXRPの価格と値動き

項目内容
価格約199円(約1.27ドル)
時価総額約12.6兆円
時価総額ランキング5位
過去最高値(CoinPaprika)約3.84ドル(2018年1月4日)
最高値からの下落率約-66.8%
直近7日間約-2%

出典:CoinPaprika(2026年10月24日時点)。最高値はデータ提供元によって日付や金額が異なる場合があります。

XRPの過去最高値と2026年10月の価格を比べた棒グラフ

XRPは2017年末〜2018年初めの仮想通貨ブームで大きく値上がりしました。その後は長く低迷しましたが、2024年後半から2025年にかけて、SEC訴訟の進展や米国の政策への期待などで大きく上昇する場面がありました。2026年は仮想通貨市場全体の下落の影響を受け、10月時点では約199円で推移しています。

ビットコイン・イーサリアム・XRPなどの時価総額を比べた棒グラフ

時価総額は約12.6兆円で、ビットコイン(約252.3兆円)、イーサリアム(約44.8兆円)に次ぐ上位グループにいます。「やばい」と言われながらも、市場の評価としては大型銘柄の一角を占めていることがわかります。

XRPの価格を考えるときは、Ripple社という会社の成長と、XRPという仮想通貨の需要を分けて見ることが大切です。Ripple社のニュースが良くても、XRPの需要が増えなければ価格は上がりにくく、反対に、市場全体が盛り上がればRipple社のニュースがなくても上がることがあります。

XRPが「やばい」「将来性ない」と言われる6つの理由

XRPがやばい・将来性ないと言われる理由と期待される理由の比較

理由1:Ripple社が大量のXRPを持っている

XRPは最初に1,000億XRPがすべて発行され、その多くをRipple社が保有してきました。Ripple社が市場に売り出すと価格が下がるのでは、という不安が「やばい」と言われる大きな理由です。

理由2:エスクローからの定期的な放出

Ripple社は保有するXRPの多くを「エスクロー(第三者預託)」にロックし、毎月一定量(最大10億XRP)が解除されるしくみをとっています。解除されたXRPの多くは再びロックされると説明されていますが、市場に出回る量が増えることへの警戒感は根強くあります。

エスクローのしくみをかんたんに

Ripple社は、2017年に保有するXRPの多くをエスクロー(第三者預託)にロックしました。毎月1日に最大10億XRPのロックが解除され、Ripple社はその一部を事業に使い、使わなかった分は再びエスクローに戻すと説明しています。

このしくみによって、Ripple社が一度に大量のXRPを市場に売り出すことは難しくなりました。一方で、毎月一定量が使われることで市場に出回る量は少しずつ増えていくため、「売り圧力」として意識され続けています。

項目内容
エスクロー開始2017年
毎月の解除量最大10億XRP
使わなかった分再びエスクローにロック
市場への影響一度に大量放出はしにくいが、少しずつ供給が増える

理由3:長く続いたSEC訴訟

2020年12月、米国の証券取引委員会(SEC)が「XRPは未登録の証券にあたる」としてRipple社を提訴しました。この訴訟は数年にわたって続き、米国の取引所での取扱い停止なども起きたため、「XRPはやばい」というイメージが広がりました。

理由4:送金での実際の利用が見えにくい

Ripple社は多くの金融機関との提携を発表していますが、そのすべてがXRPを使っているわけではありません。「本当にXRPがどれだけ使われているのか」が見えにくいことも、将来性を疑う声につながっています。

理由5:中央集権的だという批判

Ripple社の影響力が大きいことから、「ビットコインのような分散型ではない」と批判されることがあります。

理由6:2026年に価格が下がった

2025年に大きく上がったあと、2026年は市場全体の下落とともに値下がりしました。高値で買った人の含み損が「やばい」という声を増やしている面もあります。

くらげ

「やばい」の中身を分けてみると、もう解決したことと、今も続いている心配ごとがまざってるんだよね〜

「やばい」理由の本当のところ:SEC訴訟は2025年に終結

XRPのイメージを大きく左右してきたSEC訴訟は、2025年に終結しました。流れを整理しておきましょう。

XRPのSEC訴訟から現物ETF上場までの流れ
時期主な出来事
2020年12月SECがRipple社と経営陣を提訴(XRPの販売が未登録の証券の販売にあたると主張)
2021年米国の一部の取引所がXRPの取扱いを停止
2023年7月米国の裁判所が、取引所などでの個人向けの販売については証券にあたらないとする判断を示す
2024年機関投資家向けの販売について罰金の支払いを命じる判断
2025年SECとRipple社の控訴が取り下げられるなどして訴訟が終結
2025年11月〜米国でXRPの現物ETFの取引が始まる

裁判所の判断や各種報道をもとに作成。

訴訟の終結によって、「XRPは証券なのか」という最大の不安はひと区切りがつきました。米国の取引所での取扱いが進み、現物ETFが上場したことも、この流れの延長線上にあります。

現物ETFへの資金流入

米国で上場したXRPの現物ETFには、2026年にかけて資金が流入したと報じられています。報道によると、10月時点でETFが保有するXRPは約11.6億XRP、累計の純流入額は約17億ドル規模とされています。機関投資家がXRPに投資しやすくなったことは、需要の面でプラスの材料です。

Ripple社の事業拡大

Ripple社は、2025年に大型の資金調達を行ったと報じられたほか、プライムブローカーや企業の財務管理サービスの会社を買収するなど、事業を広げています。米ドル連動のステーブルコイン「RLUSD」も発行しています。

「やばい」理由今の状況
SEC訴訟2025年に終結
Ripple社の大量保有エスクローで管理されているが、放出への警戒感は残る
送金での利用提携は多いが、XRPの利用量は見えにくい
中央集権的との批判Ripple社の影響力は今も大きい
くらげ

訴訟っていういちばん大きな「やばい」が片づいたのは大きいよね〜。でも、ほかの心配ごとは今も残ってるから、そこは冷静に見ておこう

XRPの将来性:期待できる5つのポイント

ポイント1:訴訟の終結で不透明感が減った

「証券かどうか」という大きな不安がなくなったことで、米国の取引所や機関投資家がXRPを扱いやすくなりました。

ポイント2:現物ETFで資金の入り口が広がった

証券口座からXRPに投資できるようになり、年金や資産運用会社などの大きな資金が入りやすくなっています。

ポイント3:国際送金という明確な目的

「国際送金を速く安くする」という目的がはっきりしているのは、ミームコインなどとは違う強みです。

ポイント4:Ripple社の資金力と事業の広がり

資金調達や買収で事業を広げていることは、XRPのエコシステムにとってプラスに働く可能性があります。

ポイント5:時価総額上位で流動性が高い

世界中の多くの取引所で売買でき、売りたいときに売りやすいのも安心材料です。

Ripple社の主な事業とXRPの関係

Ripple社は、XRPそのものとは別に、金融機関向けのさまざまなサービスを提供しています。XRPとの関係を整理しておきましょう。

国際送金のネットワーク

Ripple社は、銀行や送金業者向けに国際送金のネットワークを提供しています。このうち、送金の途中でXRPを使って通貨を交換し、すばやく安く送るしくみが、XRPの代表的な使い道です。ただし、Ripple社のネットワークを使っていても、XRPを使わない送金もあります。

ステーブルコイン「RLUSD」

2024年12月には、米ドルに連動するステーブルコイン「RLUSD」を発行しました。XRP LedgerとイーサリアムでRLUSDを発行していて、XRP Ledger上の取引が増えるきっかけになる可能性があります。

カストディ・ブローカーなどの買収

2025年には、機関投資家向けのブローカー事業や、企業の財務管理サービスなどの会社を買収したと報じられました。Ripple社は「XRPの会社」から、より幅広い金融インフラの会社へと事業を広げています。

Ripple社の事業XRPとの関係
国際送金ネットワークXRPを使う送金と使わない送金がある
ステーブルコイン(RLUSD)XRP Ledger上の取引を増やす可能性
ブローカー・財務管理など機関投資家の利用が広がる可能性
くらげ

Ripple社が大きくなることと、XRPの価格が上がることは、イコールじゃないんだよね〜。ここは分けて考えておきたいところだよ

ステーブルコインはXRPのライバル?

国際送金の分野では、米ドルに連動するステーブルコインの利用が広がっています。値動きがないステーブルコインは、送金する側にとって「途中で価値が変わらない」という大きなメリットがあります。

一方で、異なる通貨どうしを交換するときには、XRPのような「ブリッジ通貨」が役立つ場面もあります。Ripple社自身もRLUSDを発行していることから、XRPとステーブルコインは、ライバルでもあり、組み合わせて使われる関係でもあると言えます。

比較項目XRPステーブルコイン
値動き大きいほぼない(ドルなどに連動)
送金の速さ数秒程度チェーンによる
主な役割通貨どうしの橋渡し価値を保ったまま送る

XRPとステラ(XLM)の違い

XRPとよく比べられるのが、Ripple社の共同創業者の一人が立ち上げたステラ(XLM)です。どちらも送金に強い仮想通貨ですが、XRPは金融機関向け、ステラは個人や新興国の送金に力を入れてきたと言われています。くわしくは、別の記事で比較しています。

XRPの課題とリスク

課題1:Ripple社の保有分の放出

エスクローからの解除や、Ripple社による売却が続くと、価格の重しになる可能性があります。

課題2:競合が多い

国際送金の分野では、ステーブルコインやほかのブロックチェーン、銀行の新しい送金ネットワークなど競合が増えています。とくに、米ドルに連動するステーブルコインでの送金は、値動きがない点で使いやすく、XRPのライバルになりえます。

課題3:規制の行方

米国では仮想通貨のルール作りが進んでいますが、法案の成立が遅れるなど、先行きには不透明な部分も残っています。

課題4:価格の変動が大きい

時価総額上位とはいえ、1年で数倍になったり、半分以下になったりする値動きの大きさは変わりません。

観点強みリスク
規制SEC訴訟が終結今後のルール作りは不透明な部分も
需要ETFや機関投資家の参加ステーブルコインなど競合の台頭
供給上限1,000億XRPで新規発行なしRipple社の保有分の放出

XRPの今後:3つのシナリオ

XRPの今後を強気・中立・弱気の3つのシナリオで整理した図
シナリオ起きること価格への影響(目安)
強気ETFへの資金流入が続き、送金や決済での利用も広がる高値の更新を目指す可能性
中立材料が出そろわず、市場全体の動きに合わせて上下今の水準前後で推移
弱気規制や市場環境の悪化、大口の売りが続くさらに下落する可能性

XRPは、ビットコインなど市場全体の動きに加えて、Ripple社のニュースやETFの資金の流れにも大きく左右されます。今後を考えるときは、価格だけでなく、ETFへの資金の出入りやXRP Ledgerの利用状況など、数字で確かめられる変化を見るのがおすすめです。

くらげ

「訴訟が終わったから必ず上がる」でもなく、「やばいから終わり」でもなく、真ん中で冷静に見るのがいちばんだよ〜

XRPの価格シミュレーション

時価総額と価格から推計した流通量(約631億XRP)をもとに、価格ごとに必要な時価総額を計算してみます。

1XRPの価格今からの倍率必要な時価総額
300円約1.5倍約18.9兆円
500円約2.5倍約31.6兆円
1,000円約5倍約63.1兆円

CoinPaprika(2026年10月24日時点)の価格(約199円)と時価総額(約12.6兆円)から推計した流通量をもとにした単純計算です。将来、流通量が増えると必要な時価総額も大きくなります。将来の価格を予想するものではありません。

XRPが300円・500円・1,000円になったときに必要な時価総額

1,000円になるには今の約5倍、時価総額で約63兆円が必要です。これは2026年10月時点のイーサリアムの時価総額(約44.8兆円)を上回る規模です。さらに、発行済みの1,000億XRPがすべて流通したとすると、1,000円で時価総額は約100兆円になります。

1万円分買ったらどうなる?

1XRPの価格評価額の目安
約100円(半値)約5,000円
約199円(今と同じ)約1万円
300円約1万5,000円
500円約2万5,100円
1,000円約5万200円

今の価格で1万円分(約50XRP)を買った場合の目安。手数料・スプレッド・税金は考慮していません。

XRPのしくみをもう少しくわしく

マイニングがない合意のしくみ

XRP Ledgerでは、ビットコインのようなマイニングは行われません。「バリデーター」と呼ばれる参加者たちが、取引の正しさについて合意をとることでブロックが確定します。電力の消費が少なく、数秒で取引が確定するのが特徴です。

送金のたびに少しずつXRPが消える

XRP Ledgerでは、取引のたびにごくわずかな手数料としてXRPが「焼却(バーン)」されます。量はとても少ないですが、総量は少しずつ減っていくしくみです。

XRP Ledgerでできること

  • 異なる通貨どうしの交換を仲介するブリッジ通貨としての利用
  • 独自のトークンやステーブルコインの発行
  • 分散型取引所(DEX)の機能
項目XRP Ledgerビットコイン
合意のしくみバリデーターによる合意マイニング(PoW)
取引の確定数秒程度約10分ごとのブロック
手数料ごくわずか(焼却される)混雑時は高くなる
新規発行なし(1,000億XRPを最初に発行)マイニング報酬として発行
くらげ

速くて安いのは、マイニングがないしくみのおかげなんだよね〜

XRPに向いている人・向いていない人

向いている人向いていない人
国際送金や金融インフラの分野に期待する人短期間で大きく増やしたい人
時価総額上位の銘柄に分散したい人Ripple社の影響力の大きさが気になる人
値動きを受け入れて長く持てる人半値になると不安で眠れない人

日本とXRPの関係

XRPは、日本でとくに人気の高い仮想通貨のひとつと言われています。その背景には、日本企業との関わりがあります。

SBIグループとの関係

日本のSBIグループは、Ripple社と早くから提携してきた企業として知られています。SBIグループの送金サービスでは、XRPを使った国際送金に取り組んできたと発表されています。日本の大手金融グループが関わっていることが、日本の投資家にとってXRPの安心材料になってきた面があります。

国内取引所での取扱いの多さ

XRPは、国内のほとんどの暗号資産交換業者で売買できます。販売所だけでなく、板取引の取引所形式で扱う業者も多く、少額からでも始めやすい銘柄です。

日本の投資家が気をつけたいこと

日本での人気が高いぶん、SNSや動画では「XRPで億り人」といった強い言葉の発信も目立ちます。日本企業との関係があることと、価格が上がることは別の話なので、冷静に判断しましょう。

日本との関わり内容
金融グループとの提携SBIグループがRipple社と提携し、送金サービスでXRPを活用
国内取引所ほとんどの登録業者で売買できる
投資家の人気日本の個人投資家の間で人気が高い
くらげ

日本で人気があるのは強みだけど、「みんな持ってるから安心」ってわけじゃないんだよね〜

XRPでよくある失敗パターン

失敗1:「〇〇ドル確定」の予想を信じて買う

SNSでは「XRPは〇〇ドルになる」という強気な予想が目立ちますが、根拠がはっきりしないものも多くあります。時価総額で考えると、現実的かどうかを判断しやすくなります。

失敗2:ニュースの直後に飛びつく

訴訟やETFなどの大きなニュースの直後は、値動きが荒くなりがちです。少し時間をおいて判断しても遅くありません。

失敗3:偽のエアドロップや配布に引っかかる

「XRPを送ると2倍にして返す」「Ripple社の公式配布」などをうたう投稿は詐欺です。Ripple社や有名人の名前を使ったなりすましに注意しましょう。

失敗4:送金時の「宛先タグ」を入れ忘れる

取引所にXRPを送るときは、アドレスとは別に「宛先タグ」の入力が必要な場合があります。入れ忘れると入金が反映されないことがあるので、必ず確認しましょう。

くらげ

XRPは名前が有名なぶん、詐欺にも使われやすいんだよね〜。うまい話にはのらないでね

くらげ流:XRPと付き合う5つのルール

仮想通貨歴7年、総合投資歴10年以上のくらげが、XRPのような「ニュースで大きく動く大型銘柄」に向き合うときに大事にしている考え方です。

ルール1:生活費には手をつけない

なくなっても生活に困らないお金だけで投資します。

ルール2:比率を先に決めておく

仮想通貨全体のうちXRPは何割まで、と決めておくと、ニュースで急に上がったときに買いすぎるのを防げます。

ルール3:時期を分けて買う

まとめて買うより、何回かに分けて買うほうが、買値が平均化されます。

ルール4:Ripple社とETFのニュースを定期的に確かめる

エスクローの解除やETFの資金の流れなど、XRPならではの材料を定期的にチェックしておきましょう。

ルール5:売る目安も決めておく

「2倍になったら元本分を売る」など、利益確定のルールを先に決めておくと、感情に流されにくくなります。

XRP(リップル)の買い方(国内取引所)

XRPは、金融庁に登録された国内のほとんどの取引所で日本円から買えます。ここでは初心者にも使いやすいコインチェックを例に、流れを紹介します。

国内取引所でXRPを買う4つのステップ

ステップ1:口座を開設する

公式サイトかアプリでメールアドレスを登録し、パスワードを設定します。電話番号の認証もここで行いましょう。

ステップ2:本人確認をする

運転免許証やマイナンバーカードなどの本人確認書類と、スマホでの顔撮影で本人確認を行います。

ステップ3:日本円を入金する

銀行振込などで日本円を入金します。

ステップ4:XRPを購入する

販売所や取引所でXRPを選び、金額を入力して購入します。少額から買えるので、まずは試しに少しだけ買ってみるのもおすすめです。

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買うときの注意点

  • 販売所は手軽ですが、買値と売値の差(スプレッド)が実質的なコストになります
  • XRPは多くの取引所で板取引にも対応しているので、慣れてきたら取引所形式を使うとコストを抑えやすくなります
  • 二段階認証の設定など、口座のセキュリティ対策を忘れずに行いましょう

税金とリスクの注意点

利益が出たら税金がかかる

2026年時点では、仮想通貨の売却などで得た利益は原則として「雑所得」となり、給与などと合算する総合課税の対象です(税率は所得に応じて最大55%)。会社員の方でも、仮想通貨の利益が年間20万円を超えると確定申告が必要になる場合があります。分離課税への見直しが議論されているので、最新の情報を国税庁などで確認しましょう。

仮想通貨同士の交換も課税対象

XRPをほかの仮想通貨に交換したときも、その時点で利益が出ていれば課税の対象になります。

海外取引所を使うときの注意

海外の取引所には、日本の金融庁に登録されていない業者が多くあります。XRPは国内の多くの取引所で買えるので、基本は国内の登録業者を使うのが安心です。

XRPの情報の集め方

XRPは、ほかの仮想通貨よりもニュースの影響を受けやすい銘柄です。情報を集めるときのポイントをまとめます。

  • Ripple社の公式発表:提携や買収、ステーブルコインなどのニュースを確認する
  • ETFの資金の流れ:米国のXRP現物ETFへの資金の出入りをニュースで確認する
  • エスクローの動き:毎月の解除と再ロックの量をチェックする
  • 規制のニュース:米国の仮想通貨のルール作りの進み具合を確認する
  • 取引所のお知らせ:国内取引所の取扱いやメンテナンスを確認する

SNSでは「Ripple社がもうすぐ大発表」「〇〇ドル確定」といったうわさが広がりやすいので、公式の情報で裏付けをとってから判断しましょう。

XRPを長く持つときの考え方

売るタイミングの目安

タイミング考え方
目標の値上がり率に届いた元本分だけ売り、残りは長期で持つ
大きなニュースで急騰した一部を売って利益を確定させる
資産の比率が大きくなりすぎた決めた比率に戻るまで一部を売る
保有の理由がなくなった期待していた前提が崩れたら見直す

保管方法

少額なら、国内取引所の口座に置いておき、二段階認証などのセキュリティ対策をしっかり行うのが手軽です。自分のウォレットで管理する場合は、XRP Ledgerではアドレスを有効にするために一定量のXRP(準備金)が必要になるなど、ほかの仮想通貨と違うルールもあるので、事前に確認しておきましょう。

くらげ

XRPは「ニュースで大きく上がったときに少し売る」くらいのルールがちょうどいいと、ぼくは思ってるよ〜

リップル(XRP)に関するよくある質問

Q. リップル(XRP)はやばいのですか?

A. Ripple社の大量保有や長く続いたSEC訴訟などで「やばい」と言われてきましたが、訴訟は2025年に終結し、米国では現物ETFも上場しています。一方で、Ripple社の保有分の放出や競合の増加などの課題は残っています。

Q. XRPに将来性はありますか?

A. 国際送金という明確な目的、ETFや機関投資家の参加など期待できる点がある一方、値動きの大きさや競合の台頭などのリスクもあります。両方を見て判断しましょう。

Q. XRPの今の価格はいくらですか?

A. CoinPaprikaによると、2026年10月24日時点で約199円(約1.27ドル)、時価総額は約12.6兆円で5位です。

Q. SEC訴訟はどうなりましたか?

A. 2020年12月に始まった訴訟は、2023年の判断などを経て、2025年に終結しました。

Q. XRPのETFはありますか?

A. 米国では2025年11月以降、XRPの現物ETFが取引されています。2026年10月時点で、日本国内では販売されていません。

Q. Ripple社がXRPを売ると価格は下がりますか?

A. 大量に売られれば価格の重しになる可能性があります。Ripple社は保有分の多くをエスクローで管理し、毎月一定量が解除されるしくみをとっています。

Q. XRPは1,000円になりますか?

A. 1,000円には今の約5倍、時価総額で約63兆円が必要です(2026年10月24日時点の単純計算)。不可能とは言い切れませんが、ハードルは高いと考えましょう。

Q. XRPは国内のどこで買えますか?

A. コインチェックをはじめ、国内のほとんどの登録業者で購入できます。取扱いは変わることがあるので、各取引所の公式サイトで確認してください。

Q. リップルとXRPは同じものですか?

A. Ripple(リップル)は会社の名前、XRPは仮想通貨の名前です。日本ではXRPのことを「リップル」と呼ぶことが多くあります。

Q. エスクローとは何ですか?

A. Ripple社が保有するXRPを第三者に預けてロックするしくみです。毎月最大10億XRPが解除され、使わなかった分は再びロックされると説明されています。

Q. XRPを送るときに注意することはありますか?

A. 取引所に送るときは「宛先タグ」の入力が必要な場合があります。また、自分のウォレットを使う場合は、アドレスを有効にするための準備金が必要です。

Q. XRPは長期保有に向いていますか?

A. 時価総額上位で流動性が高い一方、ニュースで大きく動きやすい銘柄です。長期で持つなら、比率を決めて少額から始めるのが無難です。

Q. XRPはなぜ日本で人気があるのですか?

A. 国内のほとんどの取引所で買えることや、日本のSBIグループがRipple社と提携してきたことなどが背景にあると言われています。

Q. XRPを持っているだけで税金はかかりますか?

A. 持っているだけでは原則として課税されません。売却したり、ほかの仮想通貨と交換したりして利益が出たときに課税の対象になります。

まとめ:XRPは「やばい」の中身を分けて考えよう

最後に、この記事のポイントをおさらいします。

  • 2026年10月24日時点で約199円、時価総額約12.6兆円で5位
  • 「やばい」と言われてきた最大の理由だったSEC訴訟は2025年に終結
  • 米国では現物ETFが上場し、Ripple社も事業を広げている
  • 一方で、Ripple社の保有分の放出や競合の増加、値動きの大きさなどのリスクは残る
  • 投資するなら、比率を決めて、時期を分けて少しずつ

XRPは、良い意味でも悪い意味でも「やばい」と言われてきた銘柄です。もう解決した不安と、今も残る課題を分けて考えれば、冷静に判断しやすくなります。自分に合った金額で付き合っていきましょう。

くらげ

最後まで読んでくれてありがとう〜!「やばい」に振り回されず、数字で判断していこうね

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※本記事は情報提供を目的としたもので、特定の暗号資産の購入をすすめるものではありません。暗号資産は価格変動が大きく、元本を割り込む可能性があります。投資の判断はご自身の責任で行ってください。

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